投資信託
理由1
株式や債券などに投資をする場合、通常、ある程度まとまった資金が必要ですが、〈あきぎん〉の投資信託なら少額から手軽に資産づくりをスタートできます。
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一括購入5,000円~
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積立投信月1,000円~
理由2
投資信託は、投資家に代わって投資の専門家である「ファンドマネージャー」が情報収集や銘柄選択などの運用を行ってくれます。
また、個人では投資が難しい海外の株式や債券、特殊な金融商品への投資も可能です。
投資信託は、多くの投資家から集めたお金を一つにまとめて
投信会社のファンドマネージャーが運用します。
理由3
投資信託はひとつの商品で複数の資産や銘柄に分散投資をするため、リスクを抑えた資産づくりが手軽にできます。また、積立投信を利用することで、投資タイミングの分散を手間なく行うことができます。
「リスク」とは、一般に「危険」という意味で考えられますが、投資の世界では「価格のブレ幅(不確実性)」のことを指し、「標準偏差」という数値で表されます。
標準偏差の値が大きければ価格変動も大きく、小さければ価格変動も小さいというように、投資対象の価格変動の大きさの目安にします。
例えば
ある資産の過去の値動きから、平均リターンは年率3%、標準偏差は年率4%と計算された場合、この資産は過去さまざまな価格変動があったものの、1年間では概ね(※)プラス7%からマイナス1%(リターン3%±標準偏差4%)に収まるような値動きをしたということがわかります。(※)「概ね」とは約68.3%を指します。
理由4
投資信託は原則いつでも解約できるので、お金が必要になったときでも安心です。(解約金の入金日は商品によって異なります。また、海外の資産に投資する投資信託の場合、海外市場の休業日などで解約できない日もあります。くわしくは店頭でご確認ください。)
NISA(少額投資非課税制度)は、個人の資産づくりを税制面で支援する制度です。
資産づくりのスタートは「NISAで投資信託」がオススメです!
NISAのメリット
NISAを活用することで、より効率的な資産づくりができます。
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課税口座20.315%(復興特別所得税含む)
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NISA非課税
10万円の運用益があった場合、手取りの利益は?
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課税口座の場合
100,000円-税金20,315円=79,685円
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NISAの場合
100,000円-税金0円=100,000円
「つみたて投資枠」「成長投資枠」の2種類から、ご自身にあったNISAをお選びいただけます。
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はじめての投資なら つみたて投資枠
- 毎年120万円まで投資可能
- 非課税期間は無期限
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まとまった資金を
投資するなら 成長投資枠- 毎年240万円まで投資可能
- 非課税期間は無期限
制度 | つみたて投資枠 |
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ご利用 いただける方 |
日本にお住まいの18歳以上の方(口座を開設する1月1日現在) |
対象商品 | 一定の要件を満たした 株式投資信託、ETF (〈あきぎん〉では株式投資信託のみ) |
投資方法 | 積立投資に限る |
年間投資上限金額 | 120万円 |
生涯非課税限度額 | 1,800万円 (うち成長投資枠1,200万円) |
非課税保有期間 | 無期限 |
制度実施期間 | 2024年~恒久化 |
制度 | 成長投資枠 |
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ご利用 いただける方 |
日本にお住まいの18歳以上の方(口座を開設する1月1日現在) |
対象商品 | 上場株式・投資信託等 (除外条件あり) |
投資方法 | 制限なし |
年間投資上限金額 | 240万円 |
生涯非課税限度額 | 1,800万円 (うち成長投資枠1,200万円) |
非課税保有期間 | 無期限 |
制度実施期間 | 2024年~恒久化 |
NISAに関する内容は、今後、変更されることがあります。
制度 | つみたて投資枠 | 成長投資枠 |
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ご利用いただける方 | 日本にお住まいの18歳以上の方 (口座を開設する1月1日現在) |
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対象商品 | 一定の要件を満たした株式投資信託、ETF (〈あきぎん〉では株式投資信託のみ) |
上場株式・投資信託等 (除外条件あり) |
投資方法 | 積立投資に限る | 制限なし |
年間投資上限金額 | 合計360万円 | |
120万円 | 240万円 | |
生涯非課税限度額 | 1,800万円 (うち成長投資枠1,200万円) |
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非課税保有期間 | 無期限 | |
制度実施期間 | 2024年~恒久化 |
NISAに関する内容は、今後、変更されることがあります。
〈あきぎん〉積立投信で月1,000円から投資信託をつみたてることができます。
口座振替日は毎月5日(銀行休業日の場合は前営業日)です。
※上記グラフは考え方の一例を示すことを目的としており、将来の運用成果等を約束するものではありません。また、手数料、税金等は考慮していません。※積立投信が必ず利益があがることを保証するものではありません。
ご利用いただける方 | 個人のお客様 |
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対象商品 | 当行が積立投信対象銘柄として選定するファンド(分配金再投資コースのみ) |
お申込単位 | 1,000円以上1,000円単位(年2回まで特定月の増額が可能です。) |
口座振替日 | ●毎月5日(銀行休業日の場合は前営業日) ●口座振替日の2営業日前までのお申込み分については、最初に到来する口座振替日から振替を開始します。 |
買付日 | 口座振替日の翌営業日 (買付日が指定ファンドの申込不可日の場合は、最初に到来する申込可能日に買付けます。) |
振替口座 | ●指定預金口座(投信口座開設時に指定された普通預金口座) ●口座振替日における当行所定時間での残高が、振替金額に満たない場合は振替を行いません。 その場合、当該月は再振替いたしません。 ●カードローンおよび総合口座貸越による貸越(借入)では買付けしません。 |
投資信託に
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投資信託に関する留意事項
投資信託をお申込みの際は、以下の事項および最新の投資信託説明書(交付目論見書)等をよくお読みいただき、各ファンドの仕組みやリスク、費用などをご理解のうえお申込みください。
- 投資信託は預金ではなく、当行でご購入いただいた場合、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託をご購入の際には、必ず最新の投資信託説明書(交付目論見書)等により、商品内容やリスクおよび手数料等の詳細をご理解のうえ、ご自身の判断によりお申込みください。
- 投資信託の運用による損益はご購入されたお客様本人に帰属します。
- 投資信託は、株式や債券など価格変動をともなう有価証券等に投資するため、次の要因等により投資元本を割り込むことがあり、元本および分配金が保証されている商品ではありません。
- 組入有価証券等の価格変動および金利・市況の変動等。
- 組入有価証券等の発行者の経営、財務状況の変化。
- 為替相場の変動や投資対象国の政治、経済情勢等の影響による損失。
- 投資信託のご購入に際しては、次の費用をご負担いただきます。
- 申込手数料はご購入の際にお客様に直接ご負担いただく費用で、最高2.20%(消費税込み)
- 信託報酬は保有期間中に間接的にご負担いただく費用で、最高2.420%(消費税込み)
- 信託財産留保額は換金時にご負担いただく費用で、最高0.5%
- その他の費用は組入有価証券の売買にかかる委託手数料、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等、保有期間中にご負担いただく費用で、運用状況等により変動するため事前に上限の料率等は表示できません。
お問い合わせ先
くわしくは、秋田銀行の窓口、または下記までお気軽にお問い合わせください。
営業企画部(投資信託担当)
018-863-1212
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